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合算使⽤による共⽤設備の購⼊

合算使⽤による共⽤設備の購⼊

 複数の研究費資金や科研費同士を合算して共用設備を購入することで、当初の計画よりも高機能な設備を導入することが可能になるなど、より効果的な研究費の使用が可能になります。

 本学の取扱いは、規則等管理システム(じょうれいくん)(学内専用)掲載の「複数の公的研究費の合算使⽤による共⽤設備の購⼊に関する取扱い」によります。

 詳細は、教職員ポータル(学内専用)掲載の「公的研究費における設備の合算購入に関する取扱(学内周知用ポンチ絵)」をご確認ください。

[教職員ポータル]→[事務⽤/教育研究⽤]→ [ファイル管理(ルート)]→ [全教職員向け]→ [財務関係書類]→ [外部資⾦関係]に掲載

科研費により購入した設備の学内外の研究者への共用

 保有している設備について、他の必要としている研究者の使用を可能とすることで、設備の有効活用が期待できます。

【参考1】東京農工大学研究設備共同利用推進ポリシー

  • 設備マスタープラン年次計画表基盤的設備等整備要求関係
  • 共同利用設備利用料等取扱関係

 上記2点の詳細は、教職員ポータル(学内専用)の同名フォルダ掲載資料をご確認ください。

[教職員ポータル]→[事務⽤/教育研究⽤]→ [ファイル管理(ルート)]→ [全教職員向け]→ [学術研究支援総合センター関係]→ [(同名フォルダ)]に掲載

【参考2】学術研究支援総合センター設備サポート室

 利用設備一覧への機器等の登録や再利用(リユース)、当該設備の利用申込みについては、設備サポート室にご相談ください。

【参考】研究設備・機器の共用促進について(科研費公募要領抜粋)

 「研究成果の持続的創出に向けた競争的研究費改革について(中間取りまとめ)」(平成27年6月24日 競争的研究費改革に関する検討会)においては、そもそもの研究目的を十全に達成することを前提としつつ、汎用性が高く比較的大型の設備・機器は共用を原則とすることが適当であるとされています。
 また、「研究組織のマネジメントと一体となった新たな研究設備・機器共用システムの導入について」( 平成27年11月科学技術・学術審議会先端研究基盤部会)にて、大学及び国立研究開発法人等において「研究組織単位の研究設備・機器の共用システム」(以下「機器共用システム」という。)を定めて運用することが求められています。
 これらを踏まえ、競争的研究費により購入する研究設備・機器について、特に大型で汎用性のあるものについては、当該競争的研究費におけるルールの範囲内において、当該研究課題の実施に支障ない範囲での共用、他の研究費等により購入された研究設備・機器の活用、複数の研究費の合算による購入・共用などに積極的に取り組んでください。